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3月, 2011の投稿を表示しています

穀物輸入に忙しい中国

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米農務省のデータによれば、2010年、中国が米国から輸入した穀物の総量は6000万トンだった。一口に6000万トンと言われても、具体的にこれがどれほどの量なのかは全く想像がつかないが、トニー・サガミ氏は投資の好チャンスだと言う。氏の話を要約してみよう。

穀物と聞くと、一般的に小麦のことだと思われているが、穀物には小麦の他に大麦、ソルガム、米、トウモロコシ、そして大豆が含まれる。去年、中国の穀物輸入量の6000万トンは史上最高であり、この6000万トン中の5480万トンは大豆だった。そして、この5480万トンという数値は、全世界で生産された大豆のほぼ60%に相当する。これらの大豆は、豆腐や醤油の材料になると思われるかもしれないが、ほとんどが家畜の飼料として輸入されている。リスが冬に備えるように、中国は食糧難を避けるために、着実に穀物の貯蔵量を増やし続けている。政府からの発表によれば、現在中国が貯蔵する穀物量は2億トンにのぼる。3月17日の最新週間データによると、この一週間だけで中国は更に11万6000トンの穀物を米国から輸入した。一週間で、中国がこれほど穀物を輸入したのは、2005年7月以来初めてだ。これだけ膨大な穀物を輸入する中国だが、2010年、中国は国内で1億1510万トンの穀物を生産した。しかし、農地が次々と住宅、工場、オフィスビル用に変わっていく今日、中国国内だけで生産される穀物だけに頼るのは難しくなっている。現在、中国は95%の穀物を国内で生産できるが、これからは輸入が更に増えることだろう。
というわけでサガミ氏は、次の穀物関連の上場投信を勧めている。


・PowerShares DB Agriculture (DBA) ・iPath Dow Jones UBS Grains Total Return (JJG) ・ELEMENTS MLCX Grains Index (GRU) ・Elements Rogers Intl Commodity Agriculture (RJA)  ・iPath Dow Jones UBS Agriculture Total Return Sub-index (JJA) ・Market Vectors Agribusiness (MOO) 



(情報源:Three Ways To Gain From Grains

世界経済を混乱させているのはアメリカだ -- 水曜のコメントから

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・ ドルが世界経済を混乱させている。この現状を切り抜けるためには、新しい世界の準備通貨が必要だ。世界の国々は、次々と発行されるドルをストップさせることができない。世界の通貨システムは、安定と公正を欠いている。--- Xu Hongcai氏(中国国際経済交流センター)

・ JPモルガンの推定によれば、地震や津波で大きな被害を受けた日本が回復するためには、日本のGDP6%に相当する約3000億ドルの資金が必要になる。しかしJPモルガンは、日本のV字型の回復を予想している。今年前半、日本の経済はマイナス1%まで落ち込む可能性があるが、今年の後半は+3.5%の大きな成長が見込まれている。--- ジョン・トマス氏(ヘッジファンド・マネージャー)

・ 日本で原発事故があったからといって、石炭と原油の代用になるものがない現在、完全に原子力発電をストップさせることは不可能だ。原油価格は向こう10年にかけて、大幅な上昇となることだろう。 --- ジム・ロジャーズ氏(著名投資家)

・ 住宅ローンの金利を左右する要因は色々とある。最近、住宅ローンの金利が下がっているが、この原因の一つには日本の大地震、津波、原発事故がある。こんな日本の状況を見た投資家たちは、資金を国債へ避難させ、これが住宅ローン金利下降に結びついたようだ。--- ロバート・ラウフ氏(Real Estate Mortgage Network)

ここで、米国債に投資をしている上場投信、iShares Barclays 20+ Year Treas Bond (TLT)の日足チャートを見てみよう。




・ 1、2、3、4で分かるように一段高い安値と高値が形成され、TLTには短期アップトレンドが形成されている。

・ MACD(パラメーターは3-10-16)のスローライン(A)はゼロラインより上にあり、現在TLTは買い基調にあることが示されている。

・ 一時的にファストライン(B)はゼロラインを割り、押し目買いのチャンスが訪れていることが表示されている。


(情報源:Jim Rogers: Oil To Rise; Nuclear Energy Will Come Back

How Japan’s tsunami lowered your mortgage rate

China economist blasts dollar domina…

週足チャート対日足チャート --- その2

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商品市場に投資する定期預金??

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世の中で通説になっていることを簡単に鵜呑みしないこと

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「人の行く裏に道あり花の山」、という言葉があるように、株投資で成功したければ大衆とは反対に動くことが勧められている。日曜のコラムで、チャールズ・ヒュー・スミス氏は、こんなことを書いている。

意見が一方に大きく傾いているとき、マーケットには思わぬ結果が待っているものだ。金を例に挙げよう。私は金のファンだけれども、テクニカル的に見てみると、金のトレード状況はあまりにも一方的に傾いている。CFTCのデータによれば、現在存在する金の買いポジションは192,838枚あり、空売りポジションはたったの3,636枚だけだ。言うまでもなく、ポジションは極端に買いに集中しており、テクニカル的には大きな一転反落の可能性があることが示されている。
更にスミス氏は、一般的に真実だと信じられていることを、簡単に鵜呑みしてしまわないことを勧めている。実例として、世の中で通説になっているものには、次のようなものがある。

・ ドル安が止まることはない。 ・ 米国の住宅市場の低迷は際限なく続く。 ・ 米国市民の生活水準は下がる。 ・ 商品の価格は上がり続ける。 ・ 中国が米国を抜いてNo.1になる。 ・ 米国の製造業は死んだ。 ・ 米国の赤字は上がり続ける一方。 ・ 経済成長が見込めるのは中国と新興市場諸国だけだ。 ・ エネルギー価格は際限なく上り続ける。 ・ 混乱、革命が次々と起き、世界大戦を避けることはできない。 ・ 貧富の差は、ますます広がるばかりだ。
なるほど、通説を少しは疑ってみることにしよう。





(情報源:What Happens If These 19 Things That 'Everyone Knows To Be True' Are Wrong?

キー・レベルに迫る半導体銘柄

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人間のカスタマー・サービス担当者はいなくなってしまうのだろうか?

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問題が無ければ、先ずカスタマー・サービスに電話をすることはない。例えばインターネットの会社なら、「メールを受け取ることができない」、「やたらとスピードが遅い」、「先月の料金が間違っている」、などといった苦情電話があることだろう。

カスタマー・サービスというのは大変な仕事だと思う。電話をしてくる人の中には、いきなり怒鳴り始める態度の悪い人たちもいるわけだから、言うまでもなくこの仕事はストレスがたまることだろう。

怒鳴ったからといって、直ぐに問題が解決するわけではない。カスタマー・サービスも我々と同様な人間だから、ガミガミ言われて気持ちが良い筈がない。話は変わるが、最近は電話をしても人間が出てこない。あらかじめ録音されたロボットのような声が出てきて、「料金に関する質問は1番を押してください」、「製品に関する質問は2番を押してください」、とやたらと選択肢ばかりを聞かされる。そして1番を押すと、期待した本物の人間が出てこない場合もあるから、これには少し腹が立ってしまう。

やたらとタライ回しにあって、とうとう正真正銘の人間カスタマー・サービスが出てくる頃には、客は既にイライラのピークに達しているから、いきなり怒鳴ってしまうのかもしれない。しかし、繰り返しになるが、ここで短気になってしまったのでは肝心な問題が解決しない。では、どうするべきか?dealnews.comには、こんなことが書かれている。

・カスタマー・サービス担当者には丁寧な態度で接すること: 親切に接すれば、期待している以上の応答をしてくれる可能性がある。 ・無理なことは頼まない: どう考えても実現不可能なことをカスタマー・サービスに要求しないこと。 ・責任者と話す: カスタマー・サービス担当者の一存で解決できる問題でない場合は、責任者と直接話すこと。もちろん、丁寧な態度で責任者に話すことが大切だ。 ・相手の立場になって考えてみる: もしあなたが、いきなり電話で怒鳴られたらどう思うだろうか?
どこの会社か忘れてしまったが、本物の人間カスタマー・サービスと話す場合は、特別料金がかかるという記事を読んだことがある。そう遠くない将来、人間のカスタマー・サービス担当者はいなくなってしまうのだろうか?




(情報源: How To Handle Unhelpful Customer Service Reps Without Ye…

銀チャートに顕著なダイバージェンス

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ブルマーケットは、まだ半分残っている --- 水曜のコメントから

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・ 金利上昇が心配されているだけに、日本や中東の情勢が一段落したら、米国の国債はもちろん空売りだ。--- ジェームズ・シェルトン氏(Kanaly Trust)

・ 現在株式市場に展開されているブルマーケットは、まだ半分ほど終わっただけだ。向こう2年から3年で、S&P500指数は更に60%ほど上昇するだろう。--- ラズロ・ビリニ氏(Birinyi Associates)

・ ビリニ氏ほど強気ではないが、現在の株式市場は20%ほど割安だ。--- ビル・ミラー氏(Legg Mason Capital Management)

・ 1月に大きな減少を記録したばかりだが、2月の米国新築住宅販売件数はほぼマイナス17%という結果だった。先日発表された2月の中古住宅販売件数は約10%減だった。住宅ローンの申し込みもかなり低い状態だから、住宅市場は二番底となる可能性が高い。--- ダイアナ・オリック氏(CNBC不動産レポーター)

・ 投資家たちは、なぜ金を買うべきかなどといった事は考えていない。言い換えれば、投資家たちは金投資を避ける理由が見つからないのだ。 --- アダム・クロップフェンスタイン氏(Lind Waldock)


そして下は、ritholtz.comに掲載された「不変な投資の7つのルール」:

1、安全性を常に優先すること。 2、今回の状況は以前とは全く異なっている、などということはありえない。 3、辛抱強くチャンスが訪れることを待つ。難しい球を振ってはいけない。 4、常に逆行動を心掛ける。 5、リスクは単なる数字ではない。資金が永久に失われることを意味する。 6、レバレッジに警戒すること。 7、分からないものに投資しないこと。




(情報源:Why Housing Is Going Through a Double Dip

CNBC Stock Blog

The Seven Immutable Laws of Investing)

米国消費者が語る我慢の限度

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皆さんにも経験があると思う。とても好きな店だったのだが、店員の態度が原因となって、「もう二度とこの店には来ないぞ」と決心することがある。少々の間違いなら許せるが、いったいどんな事が起きたら、「もう二度とここでショッピングはしない」と断言するだろうか?consumerist.comに寄せられた、読者たちの書き込みをいくつか見てみよう。

・ Lone Star Steakhouse: 席には直ぐ案内された。しかしウェートレスが現れたのは30分後、そして料理が来たのは75分後だった。ステーキは焼かれ過ぎ、それにミルクシェークは溶けていた。もう二度とこのレストランには来たくない。(LorgSkyegonさん)

・ FOOTSMART.com: 150ドルのブーツを買ったのだが、たった3週間でダメになってしまった 。早速カスタマー・サービスに話したが、客を助けようなどという意思は全く無い。もう二度とFOOTSMART.comでは買わない。(quirkyrachelさん)

・ あるベトナム・レストラン: とにかく料理は最高。昼食をよく食べに行ったものだ。その日私は、いつものように席に座って食べるのではなく、料理を持ち帰ることにした。請求された金額には、50セントが上乗せされていた。店員にこの50セントの内容を尋ねると、料理持ち帰り用の容器の値段だと言う。そんなことはメニューに記されていない、と指摘したのだが、店員は「容器代」を繰り返すばかりだった。「これでは泥棒と同じだ。もう二度とこの店には来ない」、と言い残して私はこのレストランを去った。(Portlandiaさん)

・ HP(ヒューレット・パッカード): なんだかんだと一年以上も言い訳をして、ラップトップ・コンピュータの修理をしようとしなかった。とうぜん保証期限は切れた。困っている客の話に耳を傾けようとしないだけでなく、電話で待たされている間、私の悪口を言うカスタマー・サービスの声も聞こえてきた。(sixsnowflakesさん)

・ Comcast(ケーブルテレビ、インターネット): 私のウェブサイトを壊し、それに私の口座も無くしてしまったというのに、毎月しっかり忘れず料金を請求してくる。何を調べているのか分からないが、問題が起きた原因については説明が全く無い。ハイスピード・インターネットの筈なのに、週末になるとスピード…

週足チャート対日足チャート

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Did you take it ?!

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皆さんのお知り合いの中にも、こういうことを言う人がいると思います。「私はニュースなどは一切無視して、チャートだけを頼りに株投資をしている。」簡単なようで、なかなかこれを実行するのは難しいものです。

実例を挙げれば、今回の福島第1原発事故があります。言うまでもなく、世界中のマスコミがこの事故を大々的に取り上げ、原子力に関連した銘柄が大きく売られる結果となりました。下は核エネルギー、原子力発電銘柄に投資している上場投信、Market Vectors Uranium+Nuclear Energy ETF (NLR)の日足チャートです。




1、この日NLRは大きな窓を開けてスタートを切りましたが、最終的に出来上がったのは極めて長い下ヒゲのある陽線です。本当に悪いニュースであるなら、こんな陽線ではなく大陰線ができる筈です。

2、そして出来高も膨大です。正にパニック売りがあっただけでなく、一気に売りが出尽くしてしまった可能性もあります。

というわけで、1と2の理由で、この日のマーケット終了間際にNLRを買った人が結構いたのではないでしょうか。もちろん、繰り返しになりますが、原子力の脅威が徹底的に報道されていましたから、この状況で買うのは極めて困難であったことは事実です。

実際に買っていないのなら、つまらない後講釈はやめてくれ、と憤慨される方々もいることでしょう。もうかなり前になりますが、フィデリティで大口取引を担当していた、ケビン・ハガティ氏と何度か話す機会がありました。

職業上ハガティ氏は毎日ニュースに目を通しますが、「ニュースは小説のようなものだ」、というのが氏の口癖でした。氏のトレードスタイルは、ほぼ100%チャートだけに頼ったもので、ニュースやファンダメンタル要素を使ってトレードすることはありません。

何の銘柄だったかは忘れましたが、「チャート上には、1-2-3ボトムが形成されている」、とハガティ氏に話したら、氏はいきなり大きな声で「Did you take that trade? Did you take it?!」(実際にトレードしたのか?!)と問いかけてきました。

本当に良い勉強になりました。大きな声で怒鳴られ、馬鹿にされた気分になりましたが、ハガティ氏は株はやるものであることを私に教えてくれました。

最後になりましたが、こんなニュースが出ています。「福島第1原発…

デルコンピュータのCEO3日連続で自社株買い

水、水、水 --- 投資テーマとしての水

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ニュースを飛ばし読みしていたら、「6都県の水道水から放射性物質 健康に影響なし 文科省」、というヘッドラインが目にとまりました。これで思い出したのがトニー・サガミ氏のコラムです。

・ 平均的なアメリカ人は、歯をみがいている間に8リットルの水を無駄にする。 ・ アメリカが一日に消費する水は新興国の25倍に相当する。 ・ 世界で消費される三分の二の水は農業用に使われる。 ・ アメリカ人は毎日70億ガロンの水を庭にまいている。(1ガロンは約3.8リットル) ・ 中国の80%の河川は汚染され飲み水にならない。 ・ 毎日11億人の人たちが水不足に直面している。 ・ 中国の人口は世界総人口の21%を占める。しかし、中国にある飲料水は全世界にある飲料水のたった7%にしかすぎない。
というわけで、サガミ氏が言うように水は大きな投資テーマであると思います。手っ取り早く水に投資する方法として、サガミ氏は次の上場投信(ETF)を利用することを勧めています。

・ First Trust ISE Water Idx (FIW) ・ Guggenheim S&P Global Water Index (CGW) ・ PowerShares Water Resources (PHO) ・ PowerShares Global Water (PIO)

(情報源:A Thirst for Clean Water


6都県の水道水から放射性物質 健康に影響なし 文科省






崩れが顕著になった米国株式市場

一気に弱気になった個人投資家 --- 木曜のコメントから

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・ 今ドルは正念場を迎えている。もしドルがここで踏ん張り反発するなら、20%近いラリーを展開する可能性がある。しかし反対に更に3、4%の下げになるなら、私は持っているドルを処分するしかない。--- ジム・ロジャーズ氏(著名投資家) (注: 誤解があったので少し説明します。ロジャーズ氏が言ったことは、ドルがこの辺で下げ止まり反発するようなら買ってみたい。しかし思惑が外れて逆に下げ始めるなら、ドルは直ぐに処分だという意味になります。現在ロジャーズ氏が持っているのは円の買いポジションです。)


・ 日本への輸出に大きく頼っているのはどの国だろうか?中国、アメリカ、それとも韓国だろうか?正解はブルネイだ。ブルネイの日本への輸出総額は、ブルネイGDPの29%に相当する。--- ジョー・ワイセンタル氏(Business Insider)

・ ウォールストリート・ジャーナルにウランに関する興味深い記事があった。言うまでもなく、日本の大地震が人々の原子力に関する考え方を一変させ、スポット市場ではウラン価格が大幅下落となった。しかし、ウォールストリート・ジャーナルはこう報道している。

現在世界には400を超える原子炉が稼働している。年間のウラン消費量は1億8000万ポンドにのぼり、今回の日本の件で、約3%のウラン消費量減少が予想されている。全世界で、原子力による発電は14%を占め、明日一斉に原子力発電所がストップすることはありえない。
確かにそのとおりだと思うが、ここで無理して原子力関連銘柄を買っても、悪材料が多いだけに大した上げは期待できないと思う。--- ジョシュア・ブラウン氏(thereformedbroker.com)

・ 向こう6ヶ月間を考慮した場合、株式市場は上昇すると答えた強気個人投資家数は7.5ポイント減少して、2010年8月26日以来最低の28.5%になった。--- チャールズ・ロットブラット氏(AAII)



上のチャートで分かるように、強気論者が大幅に減少し、超弱気レベルが目前となっている。


(情報源:The Carnage in Uranium Spot Prices

BULLISH SENTIMENT CRATERS

What Country's Economy Depends The Most On Exports To Japan?

Breakout Exc…

NYに上場されている日本株の結果(木曜)

Hitachi Ltd. (HIT): +2.49%

Nomura Holdings Inc. (NMR): +5.47%

Mizuho Financial Group, Inc. (MFG): +3.58%

Kubota Corporation (KUB): +5.35%

ORIX Corp. (IX): +6.63%

Kyocera Corp. (KYO): +7.50%

Advantest Corp. (ATE): +4.16%


Konami Corp. (KNM): +5.45%

Internet Initiative Japan Inc. (IIJI): +11.55%

Mitsubishi UFJ Financial Group, Inc. (MTU): +2.87%

Nidec Corp. (NJ): +6.95%

Toyota Motor Corp. (TM): +2.05%

Panasonic Corporation (PC): +5.99%

Honda Motor Co., Ltd. (HMC): +4.04%

Sony Corporation (SNE): +5.09%

NTT DOCOMO, Inc. (DCM): -0.56%

Canon Inc. (CAJ): +2.72%

損切る必要はない --- 持ち株を処分しない理由探し

アメリカの心配事

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(下記はsovereignman.comから抜粋)

米国の国債を最も保有しているのは中国、そしてその次は日本だ。金額になおせば、中国が保有する米国債は1兆1500億ドルに及び、日本の保有額は約8860億ドルに相当する。2010年10月をピークに、中国は米国債の保有量を減らし始め、反対に日本はゆっくりと保有量を増やしている。 しかし問題は、地震、津波、原発の三つの大きな災難に襲われた日本だ。言うまでもなく、今の日本には、これ以上アメリカの国債に大量な金をつぎ込む余裕はない。控えめに考えても、日本は米国債買いに消極的になることが予想され、場合によっては償還期限の来た国債の元本を受け取って、米国債を全く買わなくなってしまうことも予想される。 6月30日、バーナンキ議長は量的緩和策(ドル紙幣印刷)をやめることになっている。中国、日本に大きな期待ができない現在、いったい誰がアメリカの国債を買うのだろうか?考えられる買い手、そして考えらるシナリオを挙げてみよう。 1、米国大手銀行: 政府が圧力をかけて、膨大な現金を抱える大手銀行に国債を買わせる。金融危機で銀行は政府から救済資金を受け取っているだけに、財務省からの要請を無視することはないだろう。 2、年金: 米政府には5兆ドルに及ぶ年金口座がある。議会が新しい法を成立させて、この年金口座で更に国債を買うことを義務付けすることができる。 3、増税: ほとんどの政治家が考えていることだ。 4、不履行: 国債の償還期限が来ても中国へ元本を返さない。アメリカがこうなったのは中国の責任だ、と中国を悪役に仕立て上げる。 5、再追加量的緩和: 言うまでもなく、これが最後の手段だ。 投資家にとって、向こう数ヶ月間が、ドルを処分する最後のチャンスになりそうだ。
(情報源:POSSIBLY THE LAST TIME TO GET OUT OF THE DOLLAR


NYに上場されている日本株の結果

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I'm buying Japan right now.--- バートン・ビッグズ氏(ヘッジファンド・マネージャー)
火曜のマーケットが終了です。

NYに上場されている日本株の結果:

Hitachi Ltd. (HIT): +0.34%

Nomura Holdings Inc. (NMR): -3.49%

Mizuho Financial Group, Inc. (MFG): -2.22%

Kubota Corporation (KUB): -2.57%

ORIX Corp. (IX): +0.99%

Kyocera Corp. (KYO): -4.23%

Advantest Corp. (ATE): -5.59%


Konami Corp. (KNM): -11.17%

Internet Initiative Japan Inc. (IIJI): -6.13%

Mitsubishi UFJ Financial Group, Inc. (MTU): -1.02%

Nidec Corp. (NJ): +1.78%

Toyota Motor Corp. (TM): -0.42%

Panasonic Corporation (PC): -4.95%

Honda Motor Co., Ltd. (HMC): +2.25%

Sony Corporation (SNE): -0.58%

NTT DOCOMO, Inc. (DCM): -2.89%

Canon Inc. (CAJ): +4.86%


(情報源:Biggs Says He's Buying Japanese Stocks


上げる確率は70%

もちろん今回の状況は大きく違いますが、日本株専門の上場投信に関する、こういう統計があります。

上げる確率は70%






(情報源:Second Biggest One-Day Decline Ever for Japan ETF (EWJ)

注目の原油、石炭、天然ガス

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週末のコメントから --- 焦点は日本

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先ずCNBCに掲載された為替に関する話題:

大地震と聞いて、多くの人たちは円が下がると思ったことだろうが、金曜に起きたことはその正反対だった。さて、私たちはどう対処するべきだろうか?JPモルガンのレベッカ・パターソン氏は、この状況は長く続くことはないと見ており、こう語っている。 「日本政府は、今この段階での円高は何としても避けたい。そして、円高を回避するために積極的に対応してくるだろう。もしドル/円が81円に達したらドル買い、そして円の空売りを勧めたい。」 アンドリュー・ブッシュ氏(BMOキャピタル・マーケッツ)も円の空売りに賛成だ。「日本は既に大きな問題に直面している。状況が更に悪化するようなことになれば円安になるだろう。」 地震の前に円を既に空売っていたデニス・ガートマン氏(ガートマン・レター)は、1995年の神戸地震の時も円が買われたことを指摘し、こう述べている。「今は様子を見たいと思う。」
そして次はウォールストリート・ジャーナルから:

日本で地震が起きる前日、米国の株式市場は8月以来最大の下げとなった。マーケットの一時的な下げは買いチャンスだが、今回の下げが起きた状況を考えると、これからのマーケットの動きが心配になる。先ず、この大幅な下げは原油価格が下落する状況で起きている。更に、この下げは単に米国だけでなく、上海と東京は1.5%の下落、ブラジルは1.8%の下げ、そしてロンドンは1.5%の下落となり世界的な株安となった。2年前にマーケットは底を打ち、S&P500指数は既に2倍になっていることも指摘しておきたい。強力なラリーが展開されたわけだが、ファンダメンタルズに大きな回復はない。米国の経済成長はひ弱であり、労働市場は政府が言うような好転はない。たしかに企業の利益は大幅に伸びたが、それはコストの削減によって実現されたものだ。もう一つの心配材料は、2009年から2010年の強い株式市場を無視していた大衆が、今この時点でマーケットに参加し始めていることだ。ロバート・シラー氏(エール大学教授)によれば、現在の周期を考慮した株価収益率は24倍に相当し、これは歴史的平均の16倍を上回っている。言うまでもなく、今日の株式市場は割高レベルに達している。歴史が証明していることは、大衆の株投資のタイミングは極めて悪いということだ。そしてもう一つ付け加えれば、企業役員や…

Pray for Japan --- 日本のために祈ろう --- その2

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boston.comに掲載された東北地方太平洋沖地震の写真を見た人々の書き込みです。

Massive earthquake hits Japan


・ 本当に大惨事です。ブラジルから日本の皆様のためにお祈りします。(Carolさん)

・ 日本の皆様のために心からお祈りします。(ucheanyanwaguさん)

・ どう言ったらよいのか、適切な言葉が見つかりません。ドイツから、日本の皆様のためにお祈りします。(無記名)

・ 私は、日本が立ち上がることを信じています。日本の同胞のために祈ります。(diego riosさん)

・ とても悲しい。私は以前日本に住んでいました。日本の皆様のためにお祈りします。(Todd Beltzさん)

・ 中国には、今回の日本の惨事を喜ぶ人がいることは事実です。しかし、ほとんどの人たちは日本のことを祈っています。慈悲心は、国の違いや憎しみを超越します。隣人である日本の皆さん、私たちは祈っています。(Chineseさん)

・ 失う苦しみは私にも分かります。私はハリケーン・カトリーナで全てを失いました。日本は力強く立ち上がります。日本の皆様のためにお祈りします。(Julieさん)

・ Ganbatte ne minnasan... チリからお祈りします。(aijaneeさん)

・ とても悲しい。皆で日本のために祈りましょう。(Kris Yingさん)

・ 神様が日本の皆様と共にいてくださいますように。(Karenさん)

・ 日本の皆さん、気を落とさないで!(Steさん)

・ 痛ましい、胸が締め付けられる。(Asadさん)


(情報源:Massive earthquake hits Japan


Pray for Japan --- 日本のために祈ろう

巨大な地震に襲われた東北地方、世界の人々が祈っています。

boston.comに43枚の写真が掲載されています。

Massive earthquake hits Japan

40枚目の写真を見てください。

JAPAN, WE ARE WITH YOU !!

ベースメタルは株式市場の下げを予測??

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軍事防衛関連に注目 --- トニー・サガミ氏

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何を買ったら良いだろうか、どのセクターが有望だろうか、と投資家たちは常に情報を求めている。水曜のコラムで、アジア株専門のアドバイザー、トニー・サガミ氏は軍事防衛銘柄を投資ポートフォリオに加えることを勧めている。要点を抜粋してみよう。

・中東の動乱ばかりが話題になっているが、中国は先週大きな発表をしている。発表によれば、中国は軍事防衛費を12.7%増やし、その額はドルに換算すると915億ドルに及び、GDP(国内総生産)の1.4%に相当する。 ・インドの軍事防衛費がGDPを占める割合は2%、そして米国の場合はGDPの約4%に相当する。 ・大幅な軍事費拡大について、中国は自国の防衛が目的であり、他国に脅威を与えることはないと述べている。しかし現実は、中国の姿勢は攻撃的であり、特に原油が豊富な南シナ海に軍事力を顕著に伸ばしている。 ・もちろん米国も中国の軍事力に警戒している。例を挙げれば、J-20ステルス戦闘機、中国初の空母、そして230万人の兵士で構成される世界最大の常備軍がある。
とここまで読むと、サガミ氏は中国の軍事銘柄に投資することを勧めているように思えるが、問題は中国の軍事防衛に直接投資する方法はない。ではどうするべきか?サガミ氏は、こう書いている。

軍事防衛に関するサプライヤーなら米国が世界一だ。軍事防衛銘柄が専門のETF(上場投信)である、次の二つを考慮してほしい。PowerShares Aerospace & Defense (PPA)、 Dow Jones U.S. Aerospace & Defense (ITA)
下はPowerShares Aerospace & Defense (PPA)の日足チャートだ。




20日移動平均線(1)は下向きになり、短期トレンドの弱さが見られるようになった。しかし、50日移動平均線(2)は相変わらず上昇しているから、中期アップトレンドは崩れていない。そして、ここ2週間ほど株価の方は、この2本の移動平均線に挟まれ方向性を欠く展開だ。というわけで、株価がどちらへ放れるかに注目してみたい。


(情報源:6 Picks To Ride The Global Defense Boom

ドル紙幣を刷るのは金の無駄遣い!?

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嬉しくない原油価格の上昇

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マーケットクラブのオンライン意見調査:

質問: 向こう3ヶ月間で、原油価格はどこまで上昇すると思いますか?

回答:

・ 天井知らず、果てしなく上昇していくと思う  160票(8%)

・ 1バレル200ドル  235票(12%)

・ 1バレル150ドル  625票(33%)

・ 1バレル120ドル  866票(47%)

総回答数: 1886 (現在の原油価格は104ドル73セント)

混乱の続くリビア、今週に反政府デモを控えたサウジアラビア、といった状況を反映して原油は2年半ぶりの高値に達した。お陰でガソリンの値段も毎日のように上がり、消費者には頭の痛い話だ。

アメリカの州で、最もガソリンが高い州と言えばハワイだった。しかし、最近カリフォルニア州のガソリン価格が急ピッチに上昇し、ハワイの値段を追い抜いてしまった。AAAの発表によると、カリフォルニアの平均ガソリン価格は1ガロン3ドル90セント(1リットル85円)になり、ハワイの価格を2セント上回る。

ここで、高騰する原油が、いかに米国の経済回復に悪影響を与えるかを見てみよう。

・ 減退する個人消費: ガソリン代などのエネルギー費に回す金が増え、他の物を買う余裕がなくなってしまう。

・ 個人消費が弱れば企業の売上も減り、結果的に企業は新規雇用に消極的になる。

・ 相変わらず回復が遅れる米住宅市場だが、ここで原油価格が大きく上昇すると、更に住宅市場の回復が遅れてしまう。

・ ソブリン債問題を抱えるヨーロッパにとって、ここでの原油高は痛い。

・ 原油高は航空券の値上がりに結びつき、旅行業界が打撃を受ける。

・ 燃料費の上昇は運送料金の値上がりとなり、米国からの輸出減少となる。

・ ガソリンの大きな値上がりは消費者信頼感を下げ、消費者たちは米国経済の将来について悲観的になる。消費者が悲観的では個人支出が下がり、企業も雇用に積極的になれない。

・ 原油の上昇はインフレを呼び、FRBは金利引き上げを余儀なくされる。まだ完全に経済は回復していないだけに、この段階での金利引き上げは上向きになり始めた経済をストップさせてしまう。





(情報源: California overtakes Honolulu on gas prices

How high do you think oil is going to go?

10 Ways Rising …

週足チャートに起きたドルのブレイクダウン

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アップトレンドに変化なし

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注目の3月11日が迫るサウジアラビア

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リビアの政府軍は4日、反体制派の拠点を猛攻撃し、首都トリポリの西約40キロのザウィヤを奪い返した模様だ。中東の衛星テレビ局アルジャジーラは、この戦闘で「死者50人、負傷者300人以上に達した」とする目撃者の話を伝えた。(asahi.comから抜粋)
カダフィ大佐、そう簡単に諦める様子はない。米ABCテレビのインタビューで、「リビア国民は私を愛しており、彼らは私を守るために命を捨てる覚悟がある」、と語っていただけに死ぬまで大佐の地位を捨てることはないだろう。(古い本だが、落合信彦氏が書いた「砂漠の狂信者」、という本を思い出した。)

気になるのは、反政府デモが計画されているサウジアラビアだ。政府側は、失業者の経済的援助、公的機関で働く人々の給料値上げなどを発表してデモを防ごうとしているが、これがはたして功を奏するかは分からない。ジョシュア・ブラウン氏(thereformedbroker.com)が、投資家が頭に入れておくべきサウジアラビア情勢を指摘しているので、早速いくつか見てみることにしよう。

・デモは、3月11日と3月20日の2回が計画されている。(デモの呼びかけにはFacebookが利用された。) ・エジプト、リビアでのデモは熱狂的な反政府運動になったが、サウジアラビアの場合は平穏なものになる可能性がある。おそらく17000人ほどのFacebookメンバーが集まり、政府高官は国民による選挙で選ぶべきだ、ということを訴えることになるだろう。 ・政府側は、370億ドルに相当する経済的援助を既に発表している。 ・60%のサウジアラビアの人口は30歳未満で占められ、政府の発表によればサウジアラビアの失業率は11%。もちろん、この数値の信憑性を疑問視する人も多い。 ・サウジアラビアの一日の原油生産量は800万バーレルに及び、これは世界で消費される約10%に相当する。 ・来週金曜にデモを控え、商品市場では、原油は約3年ぶりに1バレル100ドルを突破した。 ・平穏なデモが予定されているが、Facebookメンバーの一人が既に射殺されている。
下は、原油に投資をしている上場投資証券(ETN)、iPath S&P GSCI Crude Oil TR Index ETN (OIL)の週足チャートだ。




2年に及ぶ横ばい状態だったが、いよいよブレイクアウトが起きそうな様相だ。


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中東情勢は一時的な要素 --- 楽観的な個人投資家たち

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長い強い陽線が出来上がった。ダウ指数は2日前の下げを取り戻し、1.59%の大幅上昇で木曜の取引を終了した。予想よりかなり良かった、新規失業保険申請者数が買い材料となったようだ。アナリストたちは、前回の38万8000人から40万人に増えることを予想していたが、実際に発表された数値は36万8000人だった。D.A. Davidson & Coのジョン・ディクソン氏は、これで明日の雇用統計に好結果を期待できそうだ、と語っている。
下が予想されている数値だ。(2月米雇用統計)
・非農業部門就業者数: +18万5000人
・失業率: 9.1%
・平均労働時間(週):34.3時間
・時給: +0.2%

下はダウ指数の日足チャートだ。



不安な中東情勢、上昇する原油、と悪材料が出ているが、個人投資家たちの姿勢には極端な変化を見ることはできない。下は、AAIIからの発表だ。
向こう6ヶ月間を考慮した場合、株は上がると答えた強気個人投資家数は0.2ポイント増えて36.8%となった。歴史的平均値は39%であり、これで2週間連続でこの数値を下回った。 向こう6ヶ月間、株はほとんど動くことはない、という中立姿勢を示す投資家数は2.8ポイント上昇して30.1%となった。これは2010年8月12日以来最高の数字だが、歴史的平均値である31%には満たない。 株は下がる、という弱気論者は3ポイント減って33.2%になったが、この数値は歴史的平均値の30%を上回っている。 更に、「最近の中東情勢を考慮して、あなたは投資ポートフォリオの調整をしましたか?」、という質問に対し、ほとんどの投資家は「ノー」と答えている。下は、いくつかの回答だ。 ・投資ポートフォリオに変更はありません。中東情勢は、石油やガソリン関連銘柄に、一時的な影響を与えるだけだと思います。 ・投資計画の変更はありません。中東情勢は、マーケットを一時的に不安定にさせるだけだと思います。 ・これを機会に、原油関連銘柄に更に資金を投入しました。 ・そろそろ引退の年齢ですが、長期的な視野で見ていますから、投資ポートフォリオは調整していません。

(情報源: Dow jumps 190 on jobs data, lower oil
AAII Sentiment Survey: Neutral Sentiment Highest in 6 Months

ブレイクアウトが迫る原油ETF

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先回りに失敗

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(情報源: So It Was Front-Running